カジノと言うと華やかなイメージの反面、イカサマの可能性といったネガティブなイメージを持っています。
では、ネットカジノではイカサマが行われているのでしょうか。
答えはノーです。
基本的にネットカジノの運営側はイカサマができない仕組みや流れになっています。
今回は、このネットカジノでイカサマが行いにくい流れなどを紹介し、まとめました。
この記事を読めばきっとネットカジノの安全性について理解できるでしょう。
ライセンスや認証でイカサマが防止されている
ネットカジノは基本的にライセンスや認証でイカサマが防止されています。
まず、ライセンスは、海外の政府や自治体やそれらが運営する組織によってネットカジノの営業許可とも言える証明を行っています。
このライセンスは申請すれば、すぐにもらえるのではなく、財務体制はもちろんのこと、ゲームの透明性などもチェックされる仕組みです。
特に欧州の島国であるマルタ共和国は、こういった電子関連のライセンスで同エリア内でリードしており、ネットカジノのライセンス審査でも厳しい基準で知られています。
こういった国のライセンスでなくとも一定の基準で審査が行われ、定期的な審査で問題が発覚したら、即座にライセンスを取り消す仕組みになっているのが特徴です。
ネットカジノの運営側もライセンスの取り消しをされないようにイカサマを行わない取り組みを行っています。
技術面に関しては、第三者機関による認証が入ります。
これらの機関は、技術的に該当するネットカジノでイカサマが行われていないかチェックをしているのが特徴です。
代表的な機関として、eCOGRA(イーコグラ)、TST(テクニカルシステムズテスティング)、GLI(ゲーミングラボラトリーズインターナショナル)が知られています。
もちろん、この3つ以外にもiTech Labs(アイテックラボ)、TUV Rheinland (テュフラインランド)などの組織も知られています。
また、これらのライセンス発行や第三者機関の認証以外にもGAMCARE（ガムケアー）と呼ばれるギャンブル依存を防止する慈善団体に加盟している場合は、そのネットカジノがイカサマを行わないと宣言しているとみなせます。
ゲーム結果が運営側でもわからない
ネットカジノのゲーム結果は、誰もわからない仕組みになっています。
その仕組みとはRNGの導入です。
このRVGとは、Random Number Generator（乱数発生装置）と呼ばれるシステムです。
このシステムは、ギャンブルの出目が完全にランダムに表示されるシステムで、数値が１秒に数十億回変化する機能を持っています。
計算量の多さや非常にランダムな数値表示の機能によって、運営側でも任意の数字を出す、つまりイカサマができないようになっているのです。
もちろん多少の設定変更はできるものの、イカサマができるほど運営側でコントロールするのは不可能な仕組みになっています。
また、ゲーム自体もネットカジノの運営で開発されているのではなく、ゲームプロバイダと呼ばれる企業から配信を受けています。
ゲームプロバイダは、他のネットカジノにもゲームを配信しており、もしイカサマに加担したと発覚したら、他のネットカジノから契約を打ち切られる可能性も出てきてしまうのです。
そのため、信用を失わないためゲームプロバイダ側もクリアなゲームを提供するように努めています。
このようにシステム的にも供給的にもイカサマができない流れになっているのも注目です。
イカサマが発覚したら運営に致命的
イカサマが発覚したらネットカジノの運営に致命的なダメージを与えます。
その理由として、悪いうわさが一気に広がる、ゲームプロバイダが手を引く、決済サービスが引き揚げる、3点が挙げられます。
ネットのうわさは一時間で世界をめぐります。
それはネットカジノでも例外ではありません。
もしネットカジノでイカサマが行われているといううわさが立てば、海外のうわさであっても日本など諸外国へ一気に広がります。
こういった噂によって一気にユーザーが離れたらネットカジノの運営は致命的なダメージを受けるでしょう。
そういった怖さを知っているため常識的に考えても、イカサマで少額を稼ぐような行為は行えません。
イカサマが発覚したらゲームプロバイダも自身のゲームの信用が落ちる可能性があるため、該当するネットカジノから手を引きます。
そうなると、そのネットカジノではゲームが提供できなくなり、実質閉鎖に追い込まれます。
そうならないためにネットカジノの運営はイカサマが行えません。
同様に決済サービスも引き揚げます。
ネットカジノは外部の決済サービスを利用してもいます。
問題のあるネットカジノに関わっていると発覚したら、決済サービスも金融業のライセンスがはく奪される恐れがあるからです。
このようにネットカジノの運営がイカサマをしてもメリットはありません。
そういった意味で透明性のある運営がされている見方もできるのではないでしょうか。